日本は何はさておいても農業改革を急げ！！

前のブログで地球は寒冷化の方向に向かっていると書きましたが、それが現実のものとなるかもしれません。ベルギーの太陽黒点数データセンターの観測で、黒点の「相対数」は今年は4月までの暫定値が1.2と、1810年以来の低水準を記録したというのです。

これが意味する事は、地球は2035年頃に向かって、徐々にプチ氷河期になっていく可能性が強いという事だそうです。そうなれば200年に一度の大飢饉に見舞われるかもしれません。100年に一度の経済危機と、200年に一度の食料危機が合体すればどういう事になるのか、想像するだに恐ろしくて、身がすくんでしまいます。

当然、原発推進者がでっち上げたCO2による温暖化問題は雲散霧消するでしょう。それどころではないのです。むしろ温暖化の為の対策が奨励され、CO2垂れ流しになるかもしれません。グリーンニューディール政策始め、世界で起こっている環境エコ指向は棚上げされ、それに携わる産業は手痛い損害を受けるかもしれないのです。

そこで最近の現象として、韓国や中国が世界中に農地を買い漁っている、あるいは現地と契約して、権利を確保しているのが気になります。寒冷化を見越しての行動でしょうか（？）

勿論アメリカなどは農業ビジネスにも抜け目ある筈がありません。元々寒冷化には関係なくベンチャーキャピタルや新興ヘッジファンドが暗躍しています。旧来の農産品には目もくれず、彼らは値上がりの見込めるトウモロコシなどエタノール燃料の増産にしか興味がないのです。

その結果、過去一年、大豆は78％、米は130％値上がりしました。一方で世界各地では食糧のストックがそこを尽きつつあると言います。　国際情報通の浜田和幸氏著『食糧争奪戦争』（学研新書）によると、「今世界はかつてない食糧生産における危機に直面しているが、「食糧生産国の間では農作物の輸出制限が強まってきた。食糧の値段は高騰を続け、貧しい途上国に於いては食糧を確保することが日々困難となりつつある。100万人単位で餓死者がでるという悪夢のような状況が現実のものとなり始めている」と警告しているのです。

国連ＦＡＯも「十億人を超える人々が満足な食事をとれていない事態が続けば、途上国を中心に政治的に不安定な状況が生まれ、治安の悪化やテロの引き金になる可能性が大いに懸念される」と事務総長が警告を発しました。正に風雲急を告げるです。

世界的食糧不足で、むしろ太っているカーギルやモンサント等のアメリカのアグリビジネスがあり、これに乗じて食種の種子の特許を独占しようとするビルゲーツやヘッジファンドの魑魅魍魎的動き、他方、家庭菜園をつくって防御に走るアメリカ国民がいて、その家庭菜園の率先役がオバマ夫人というのもよく出来た話ではないでしょうか。

また浜田和幸氏は自然災害を装ったテロの可能性が否定できない、という指摘もしています。つまりヨーロッパや地中海地方を襲う異常な熱波や寒波、またアフリカを襲う大規模干魃、そしてスカンジナビア半島を飲み込むプチ氷河期の到来が危険視されているが、じつは人工的にそれらが作られているという説が流れており、背後には一部の政府機関や民間企業がかかわっているという空恐ろしい現実が指摘されているのです。

米軍がやっているケムトレイルの話も、あながちそれらの事と無関係ではないのかもしれません。　そうなると先進国で最悪の食糧自給率４０％を誇る（？）日本は、一体どうするつもりなのでしょうか？

取りあえず減反をやめて、農業の抜本的改革が最優先課題だと思われた方、クリックをお願いします。

一部宮崎正弘氏（保守系評論家）のブログから引用しました。