超先進国に於ける特異な経済学

　　
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何とか読売巨人軍が一勝し、少し面白くなって来ました。と言ってもクライマックラ・シリーズを認めた訳ではありませんので、念の為。（笑）
主戦級の沢村が気迫のピッチングをし、４番がきっちりと結果を出す。これこそが勝利の方程式ではないでしょうか。いずれにしても今夜が山です。

勝負事は勝ち負けがはっきりして、分かり易くていいです。その点、政治や経済は非常に分かり難い。特に政治は口先だけで誤摩化せる世界なので、いかさま師や詐欺師が大手を振ってのさばっています。国民に見破る目が欲しいのですが、人を疑わない日本人は簡単に騙されるようです。

その証拠に、あれだけいかがわしい朝日新聞や毎日新聞を購読している人が何百万人もいる訳です。新聞を購読するだけ意識が高い筈なのですが、内容を正しく判断する事は難しいと見えます。日本の真の夜明けは、日本人のリテラシーにかかっていると言って過言ではないのですが。。。

経済に至っては、殆どチンプンカンプンの人が大半ではないでしょうか。もっともらしい肩書きの人が、数字などを出して説明すれば頭から信じてしまっても仕方ないのです。その分責任も重大なのですが、テレビなどに出ている、この分野の人は特に無責任に見えます。

ただ、専門家でも正確な経済知識や概念を持っている人が何人いるかと言われれば、この人なら１００％間違いないだろうと言う人にお目にかかった事はありません。データ量の分母が大して大きくないので偉そうな事は言えませんが、ネットや書物で読んだり見たりして来た限りでは、どこかで引っかかるのです。

それくらい今日の経済は内容が多岐に渡り複雑だからですが、時代によっても、あるいは人の意識によっても、微妙に変化して行きます。従って、ベストの経済学という概念そのものが意味をなさないのかもしれません。その目的が「平和で発展して行く」だけの事であるにも関わらず、です。

という訳で、ノーベル賞に経済学賞があるという事が、平和賞と同じとまでは言いませんが（笑）よく分かりません。何か政治的な意味合いがあって決めているとしか思えないのです。評価する側の勝手と言えば勝手なので（笑）そんなに真面目に受け取る必要もないのでしょうか。

今年の受賞も、世界が経済でひっくり返っているタイミングを考えると、いかにもちんまりした研究と言わざるを得ず、真意を測りかねるのです。（笑）

（今年ノーベル経済学賞を受賞した米ハーバード大のアルビン・ロス教授）
ゲーム理論を使い、臓器提供者と患者や、学生と学校などの組み合わせを理論的に解析できるようにする「マーケットデザイン」を確立した功績が評価された。

さて、その曖昧模糊とした経済の話です。反日偏向左翼メディアは相変わらず、「資源がなく、少子高齢化で内需が期待出来ない日本は」というフレーズを枕詞の如く使ってますが、我々保守系ブロガーは、口を酸っぱくしてでも反論し続けて行くしかありません。

そんないい加減な経済学は、どこにもないのです。資源がない事も、少子高齢化も日本程の先進国にとって、経済成長に密接に関わるとは言い難いからですが、一般人を騙すには便利なフレーズと見えます。

まず、これまで日本は資源がある事が前提で活動して来た歴史はありません。ない事が前提で、ここまで成長したのですから、資源の有る無しが経済成長に対し絶対要件でないのは明らかです。

逆に言えば、資源大国が経済大国かという事になります。ロシアは、あれだけの国土と恵まれた資源、日本を上回る人口を持ちながら一人当たりのGDPは日本の四分の一でしかありません。

中近東の産油国は国民一人当たりのGDPこそ上位にランクされますが、極々一部の人がリッチなだけで、一般国民が豊かで科学技術が発達しているかと言われれば、明らかにノーです。いくらお金があっても技術は得られないし、先進国型の付加価値は創出出来ないのです。

　（カタールのドーハ　石油と天然ガスで作った街、脱資源大国を目指す）

少子高齢化も、よくよく考えれば悪い材料だけとは言えず、特にデフレの日本では労働力が不足する事もないというおかしな現象になっています。供給側は常に進化し効率化するからですが、供給側にすれば、高度成長時代と何かが劇的に変わったという認識はありません。

そもそも高度成長期は人口増をはるかに上回るペースで成長して来た訳で、多少人口が減ったからと言って、ここまで成長しないという事にはなり得ないのです。ただ、円による実質GDPは伸びていませんが、為替を考慮すると、また違った側面が見えます。

　　　　（ここ数年の伸びは高度成長期に匹敵します。）

円が全ての通貨に対して高くなった事は、世界の中での相対的地位が上がった事を意味しますから、日本人が考えている程、世界でのプレゼンスは下がっていないのです。その点も反日左翼メディアに騙されてはいけません。まだまだ経済一流国ですよ〜。（笑）

従って、円ベースで経済成長しない理由は、あくまでも国内に於ける需要側の問題と言えます。ここは劇的に変わりました。正規社員の減少や給料の大幅ダウンと購買意欲を減退させた消費者意識の変化です。内需が振るわない理由は、財政、金融政策を除けば、そこに尽きるのではないでしょうか。

なぜそうなったのかと言えば、バブル崩壊後のバランスシート不況に端を発する、国内設備投資の減少、さらに構造改革によるデフレ助長、外需依存政策に加えて有形無形の外圧などが原因としてあげられます。

つまり、いかに政府が無策であったか、あるいは故意にサボタージュをしたか、させられたか、のいずれかという事になる訳です。民主党政権の場合は、これらの全てが当てはまる気がして愕然とします。（笑）

いずれにしても、世界で誰も経験した事がない超先進国型経済を実践している日本の経済学は、結局日本人にしか理解出来ないし、解決策も日本人にしか分からないのではないでしょうか。

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