要警戒水域に入りつつある日本車

     

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　日本車の快進撃が止まりません。トヨタ、ホンダ等、日本の自動車メーカー5社は今年1〜11月に米国市場で600万3000台を販売しました。シェアは昨年の37.2％から38.4％に上昇しているようです。7－10月のシェアだけを見れば48.7％も記録したそうで、米国で販売された自動車の2台に1台が日本車だった事になります。

一方欧州における１７年度のトヨタＨＶ販売は、前年比58%増の50万台も伺う勢いで、総販売台数の5割近くを占めていると言います。EUは80年代の日本車攻勢から市場を守るために、輸入車には高い関税をかけ、また域内での生産を一定量義務化していているにも関わらずです。

あの恐ろしく醜い車がそんなに売れている？？これは恐ろしい事になって来ました。（笑）また日本車叩きが再燃するかも知れません。日欧EPAで部品は即刻関税ゼロにするが、完成車は７年かけてゼロにするなどと嘯く訳です。今の勢いではもっと延ばしてくれと言って来るかもしれません。

要するに欧州勢が言うところの電動化とはHVも含んでいる訳で、下手をすると日本車に美味しいところ全て持って行かれかねないのです。例え高性能ＥＶが早期に発売にこぎ着けられたとしても、充電などのインフラに途方もない費用がかかり、電力そのものも原発等の新たな環境対応型発電所の建設を必要とする訳で、それらを短期間に充実させるのは不可能です。

という事は、日本製ＨＶのようにインフラ整備を必要とせず、現状のままで問題なく使用できるハイブリッドの優位性が、しばらくの間不動のものになるという事です。それを恐れてのEPAの内容なのですが、素直に言うと立場がない欧州勢が何とか優位に立とうと奸計を巡らせます。

その最終兵器と目されるEVですが、最近また面白い話を小耳にはさみました。CO2排出量の比較での話ですが、EVに圧倒的優位性がある訳でもなさそうです。ゼロエミッションカーは嘘と言って差し支えありません。

英経済誌、FINANCIAL TIMES 紙は以下のように伝えています。
生産から走行、廃車からリサイクルまでの全ての過程をトータルすると、大型のEVとの比較で、小型ガソリンエンジン車のほうが走行1km当たり1割以上CO2排出量が少ない。

調査はマサチューセッツ工科大学（MIT）が行ったもので、ノルウェーの大学が行った調査でも同様の結果が出ているようです。さらに問題点として、ＥＶを普及させるためにバッテリーを大型化して航続距離を伸ばす事がより一層環境悪化を招くと言います。

MITの調査ではテスラのモデルSは結果として、最終的には走行1km当たり226gのCO2を排出し、一方小型のガソリン車、三菱ミラージュ（日本名コルト）は192gでした。もちろんサイズ的に同クラスのガソリン車との比較では有利ですが、ハイブリッドカーとの比較では、どっこいになりかねません。

先進国対象でこの結果ですから途上国でのEV販売は推して知るべしです。石炭による発電がメインの国、例えば中国などではガソリン車より酷い結果となるのは目に見えています。つまりEVを無理して作れば作る程大気汚染が酷くなるという訳です。

尤も計画通りには行かないようで、中国の場合主に公官庁が買っていると言っていますから持続可能ではありません。価格が高く航続距離の短いEVは補助金、助成金漬けにしないと売れないのです。

さらにもう一つ、今後の自動化、コネクティッド化等での致命的問題が表面化し始めています。まず何をやるにしても電力が必要で、特に優秀なAI 程大飯食いだと言うのです。これに耐えられるだけのEVは今現在存在しないのではないでしょうか。

便利で安全な機能を使えば使う程、みるみる内にメーターの針が下がって行く乗り物に乗りたい人がいるでしょうか。そうなるとガソリンエンジンが恋しくなり、環境を考慮してどうしてもモーターで走りたいならハイブリッドという事になります。

当ブログで私がさかんに一回の給油で１０００キロも走るHVが今後１０年は間違いなく主役になるという話をしているのも信憑性を帯びて来るというものです。

HVとは言っても決して高コストに重量増、さらに充電問題というEVの欠点を併せ持つPHVの事ではありませんので、その点誤解なきようお願いいたします。この中途半端さはいずれ消えいく運命です。

メーカーサイドや、適当な事しか言えないおバカなメディア、ポジショントークが得意な評論家が発信する情報より、ユーザーの立場でもの事を考えれば見えて来るものがあります。

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