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2018年1月

2018年1月17日 (水)

お金は銀行に預けるな、だって??

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 16日放送の「バラいろダンディ」(TOKYO MX)で、経済評論家の勝間和代氏が、銀行の将来を切って捨てた。(中略)

勝間氏は、メガバンクを含めた銀行は今後合併を繰り返し、その数を減少させていき、また「銀行員も恐らく7割とか半分になります」と推察。さらに預金については「最低限しか、銀行にはお金を預けちゃいけないんです。1000万円未満。ペイオフも含めて」と語っていた。

 ちょっと絶句です。経済評論家の言葉とも思えません。素人の主婦的発想と言った方がピッタリ来ます。この方昔からそうですが、経済評論家を標榜しながらも、マクロ経済が全く分かっていないようです。しかし、これに対する反論がないのも不気味です。まさか皆が同意している訳ではないでしょうね。(笑)

日本の個人金融資産は右肩上がりで現在1800兆円を突破しています。その内訳として現預金は900兆円強です。後は株や国債などの有価証券、保険年金、他の構成になります。お金を銀行に預けないという事は、この現預金の現金比率を増やせという意味でしょうか。

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(ちょっとデータが古いですが、現預金だけを比べると絶対額としても日本の方が多い。米経済は泡によって成り立っていると言える。)

それとも債券をもっと買えという意味かもしれません。しかし、どちらにしても大いなる矛盾を含んでいます。例えば現金比率を上げると言っても、今現在107兆円でしかない日銀券を500兆円に増やす事はあり得ないでしょう。

まずタンス預金が500兆円にもなったなら盗難や火災、紛失など莫大な損失リスクを国家として抱える事になります。振り込め詐欺だってやり易くなるというものです。住宅売買等の大きな買い物にも気を使います。

どう考えても日銀はここまでは応じないだろうし、銀行だって猛反対します。それは預金残高だけでなく当座預金残高が消える事を意味するからです。銀行にとっては、それこそ死活問題になります。

昨年末時点での日銀当座預金残高は370兆円程です。現金が107兆円なので、マネタリーベースは500兆円近くにもなります。因に日銀は銀行の要請に応じて当座預金を日銀券に替えます。

つまり500兆円の日銀券化は、銀行の手持ち資金(当座預金残高)がゼロという異常な事態を意味する訳です。それを嫌うなら手持ちの債券を投げ売りするしかなくなります。従ってあり得ない前提と言わざるを得ません。

では次に債券を買う、ですが、もちろん基本的には誰であろうが現預金を債券に替えて保有する事は可能です。例えば2000万円の預金残高の内1000万円を株券に替えて持てば、現金で保有した場合より大幅にリスクは減ります。

ところがよく考えると、これもおかしな事になるのです。もし株券の売買が個人投資家間で行われたなら、資金が移動するだけとなりトータルの銀行預金残高は減りません。これが個人対機関投資家なら、例えば株を買った個人の現預金は確かに減りますが、今度は企業の現預金残高が増える事になります。

しかしながら、銀行に預けるのが危険だから債券に替えようという時に、機関投資家がおめおめと預金残を増やすでしょうか。考え難いと言わざるを得ません。真っ先に株や国債を買い漁るでしょう。(笑)その過剰流動性によって本来は逆相関の筈の株高、債券高となり増々金利も下がる事になります。

バブルの再来と言わざるを得ません。つまり勝間氏は日本を破滅に導こうとしている、という事になります。工作員か!

ではどうすれば、そのリスクから回避出来るかですが、結論を言えば日本と日本政府を信じて、そのまま銀行に預けて置くのが一番です。その根拠は銀行が立ちいかなくて困るのは日本人全員なので、政府が当然何らかの手を打つからです。またそれが政府の役目です。

尤も、そうなる前に銀行も自助努力をします。先頃発表されたメガバンクによる大リストラ計画などを見ても危機感は十分に持っているのです。恐らく電子化、自動化、IT化などによってスリム化が進めば、銀行だけでなく日本全体としての労働力の配分もいい方向に向かうのではないでしょうか。サービス業等の労働集約型産業は人手が足りないのです。今後増々その傾向は強まります。

いずれにしても付加価値を産み出し難い、いわゆる無価値産業とさえ言われる金融業に人を大勢集める意味はありません。資金の流れさえ確保出来るならAIが管理する無人の組織に生まれ変わってもいいくらいです。その方が与信にしても合理的で的確な判断をするでしょう。

つまり、勝間氏が懸念しているのはミクロ的視野、例えば自分が預金している銀行が倒産するリスクであって、国家の実力や政治の力を無視した経済音痴のおばさん的妄言と言わざるを得ません。

こういう、顔は売れていても内容が伴わない人が煽るからおかしな事になるのですが、前述のようにそれも限定的です。政府が介入する前に、見えざる手によって最悪の事態は回避されるでしょう。

この方、以前デフレ不況対策として、政府が30兆円程国債を刷って日銀に引き受けさせればいいと言っていましたが、それが出来るのなら銀行は未来永劫安泰です。(笑)かつて自分が言った事との整合性が取れていない事に気付いていません。

 

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2018年1月11日 (木)

緊縮財政なんて言っている場合なのか。

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PB黒字化なんて大した問題ではない。それは財政赤字の一つの目安に過ぎず、それを黒字化したところで、日本の財政が危険な状況にある現実は変わらない。

先日の記事の続きになります。日本の財政が危機的な状況にあるとは全く思いませんが、「PB黒字化なんて大した問題ではない」と言う下りには同意します。彼の言う通りで財政赤字のひとつの目安に過ぎないのです。黒字化という事は重税国家を意味しかねず、決して自慢出来る事でもありません。

供給力に限界がある昔の感覚で言えば、過熱する景気を冷やすため、という大義名分がありました。設備投資が活発で資金需要が引きも切らず、さらにインフレも含めた右肩上がりの状態が続いていると、行き過ぎたインフレを抑えたくなるのは当然な流れです。

ところが今のように、大企業は内部留保をたんまり持ち、生産設備も過剰な状態で、しかも人口が減っていくとなると企業はお金を使いたがりません。その分需要が期待出来る海外に向かうのはやむを得ないのです。そうなると悪循環で増々国内の景気は冷え込みます。正に「企業栄えて国滅ぶ」です。

そんな状況で増税すれば、結果は火を見るより明らかです。従ってこういう場合は減税しかありません。あるいは民間に変わって政府が負債を増やし財政出動するか、程度によっては両方という手さえあります。

つまり今に置き換えれば、多少景気は上向いて来たものの、未だそれを冷まさす時期ではない、従って減税は望めないにしても、増税するなんて事はあり得ない、そういう状況と言えます。むしろアベノミクスで当初唱われていた機動的な財政出動をなぜやらないのかと不思議です。

そもそもPB、プライマリーバランス(基礎的財政収支)が均衡しなければいけないなどと言う経済セオリーはありません。黒字化が大した問題でないように赤字だって大した問題ではないのです。そこは政府の調整代と言えます。

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具体的な例で説明します。昨年度の一般会計で見れば歳出97兆円に対し歳入が63兆円と34兆円程不足していますが、償還と利払い分の国債費24兆円を含むので実質のPB赤字は10兆円に過ぎません。一見大きく感じますが、特別会計と合算すれば、GDPの40%にもなる国民負担総額に占める割合は5%程でしかないのです。

その5%を消費税などの間接税で賄おうとすれば、国民から可処分所得をその分奪う事になり消費は減ります。もちろん政府支出でGDPに戻っては来ますが、それで全体の消費のパイが増える事にはなり様がないのです。

所得の移転、つまり再分配をいくらやっても効果は限定的です。これが直接税なら話は違います。高所得者層から低所得者へ再分配が行われたなら、間違いなく消費は増えるのですから、財政問題に対する考え方の根本が間違っていると言わざるを得ません。

昔よくやっていた直間比率の議論が全く行われなくなったのはなぜでしょうか?これも財務省の陰謀かと疑いたくなります。いずれにしても未だ実質的にデフレが脱却出来ていない段階での増税はあり得ないし、PB黒字化も何の意味もありません。それこそ将来へツケを廻す事になります。

それより肝要なのは、いかに新しい付加価値を産み出し、自然と共存する持続可能な社会を構築するかです。構造改革なんて軽い言葉でお茶を濁さないで下さい。今世界には100年に一度という大変革期が訪れています。クルマでいえば自動化、IoT含むコネクテッド化、電動化です。それらを束ねるには超高性能AI が求められます。

さらに言えば、パリ協定を忠実に遵守するなら2050年までにCO2を13年時点の80%も削減しなければならないのです。このためにもまた各方面で革新的な技術が必要で、さもなければクルマを持つなんて夢のまた夢になります。

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1960年の生活レベルに戻っても構わないというなら話は別ですが、それが本当に地球や人類にとって良いのかと言えば、そうとも限りません。なぜなら進化こそが未来を切り開く道であって、後退は座して死を待つ事を意味するのです。これまでの、いつの時代も持続可能であった試しはないのですから。

つまり、投資という観点からも、お金がいくらあっても足りない状況が目の前にあり、上手く乗り切った暁には超高付加価値時代、つまりGDP倍増時代が到来するのは自明です。

未来を切り開く技術が先か、地球と共倒れが先かという、死ぬか生きるかのレースをやっている最中に、緊縮財政、PB黒字化なんて言っている官僚や政治家のおつむは全くお粗末としか言いようがありません。

何が財政危機だ。ボケボケしてるじゃないよ。ったく。(笑)

 

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2018年1月 8日 (月)

日本の低成長を国家社会主義のせいにする経済学者

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  PB黒字化なんて大した問題ではない。それは財政赤字の一つの目安に過ぎず、それを黒字化したところで、日本の財政が危険な状況にある現実は変わらない。たとえば長期金利が2%上がると、GDPの1割が吹っ飛ぶ。このように財政が金融市場に対して脆弱な状態を財政危機と呼ぶのだ。(中略)

 三橋は「日銀が国債を引き受けてお札を印刷すればインフレが起こって名目成長率が上がる」というが、それを日銀がコントロールできるとは限らない。5年たっても2%のインフレ目標さえ達成できない日銀が、財政インフレをコントロールできるとは考えられない。

 要するに三橋の話は、政府が経済を統制しろ(そして統制できる)という国家社会主義である。それは安倍首相が岸信介から受け継いだ思想でもある。予算編成の大詰めの時期に首相が(予定をオープンにして)三橋と会食したのは「予算編成でPB黒字化目標は認めない」という意思表示だろうが、その国家社会主義が日本の生産性が上がらない最大の原因だということに彼は気づいていない。

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有名な経済評論家でトップブロガーの三橋貴明氏がDV容疑で逮捕されたようですが、彼の分かり易い解説は入門編としては大変貴重です。早い復帰を祈らざるを得ません。私も昔はお世話になりました。

だからと言う訳ではないのですが、事件にかこつけて三橋氏の経済論まで批判する人がいましたので少し反論してみたくなりました。上記記事を書いたのはテレビの露出も多い有名な経済学者なのですが、慰安婦問題や原発問題発言は傾聴に価するものの経済記事は??というのが多いです。

まず一番上の記述ですが、長期金利が2%上がるとGDPの1割が吹っ飛ぶというのは全く理解不能です。どんな計算をすればそうなると言うのでしょうか。10年もの国債の金利が0.05%前後と限りなく0に近い昨今、いきなり2%まで上がるというリスクも限りなくゼロに近い訳で、仮定するだけばからしいと言えます。

まあ、それを言っちゃあお終いなので続けますが、昨年の利払いは9兆円程でした。これは金利が1%を越していた時の国債が未だ残っているからであって、ゼロ金利の現在、利払いは段階的に減っていくのは明らかです。つまり利払いに関しては、固定金利が大半なので市場での金利変動の影響は受け難いのです。

従って例えあり得ない事が起きて金利が2%に急騰したとしても、政府が負担するのは新規に発行する国債からなので、その後1年間で最大6千億円(年間30兆円の発行に対し)の増加でしかなく、GDPの10%(50兆円)には程遠い訳です。

国債発行残高1000兆円(多めに見て)に対する6千億円は0.06%に過ぎません。尤も、一度に30兆円分も発行する事はないのでせいぜい2〜3千億円か、そうすると対GDP比でも0.06%以下です。10%にはなりようがありません。

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そもそもそんな状態になるまで日銀が放置する筈がないです。さっさと買いオペ額を増やせばすぐに沈静化します。毎年何十兆円も買い入れているのですから、なんて言う事はありません。もっと言えば何%になろうが、今は日銀及び政府系金融機関の保有が60%以上にも達している訳です。実質負担分はその分減ります。

その分の利息は一時的に払っても最終的には国庫に戻るからです。ね、バカバカしいでしょう。(笑)彼程の人がなぜ、素人にも分かるデタラメを言うのか謎です。本当にそう思っているとすれば・・・これ以上は言えません。

次に「日銀が国債を引き受けてお札を印刷すればインフレが起こって名目成長率が上がる」の箇所の批判ですが、この人は日銀を甘く見ています。ただ、この文章のままでは確かにインフレが起こる保証はありません。なぜならいくら日銀が国債を買っても金融機関による貸出しが増えるとは限らないからです。

金融機関は基本的に担保がないとお金を貸しません。従って地価が上がらない現在では返済分しか担保余力が出来ないのです。という事は貸出し残高は横ばいが精一杯です。ここに来られる方は既にご存知でしょうが、マネーストックが増えない限り消費を増やすのは困難です。

そのマネーストックを増やすためには政府か民間が借り入れを増やすしかないのですから、政府が財政健全化にこだわるあまり財政出動をためらい、金融機関の貸出し残高も増えない状況ではインフレになりようがありません。

でもご安心下さい。日銀には奥の手があるのです。80年代後半にやっていた窓口指導です。各金融機関に貸出しのノルマを課す事によってバブルを醸成していきました。崩壊したのはそれを急に90年頃やめたからです。甘い与信でバカスカ貸していたのが、いきなりストップし、さらに金利を上げたならどうなるかは明らかでしょう。

これを国家社会主義というなら、そうかもしれません。しかしながら、それが生産性向上を阻害すると断言するのはお門違いです。何の根拠もないではありませんか。だって今日本は先進国の中で最も生産年齢人口一人当たりの実質成長率が高い国なのですから。2000年からの10年間は1.5%で、直近では2%もあると言います。

日本の名目GDPが伸びないのは生産性が低いからではなく、貸出しが伸びないために中小企業など資金が必要とされるところに回らないからです。その証拠に給料は下がる事はあっても増えていないでしょう。

銀行の貸出しが増えてお金が行き渡り消費が増えれば当然追加の労働力が必要になります。その結果就職戦線は売り手市場になる訳です。そうなれば給料はいやでも上がり、それに連れてさらに消費も増えるのは自明です。

つまり、正しい統制経済を実施すれば、日本のように供給力がある先進国の場合、害にはならず、むしろ経済成長するのです。正月早々からデタラメを書くんじゃないよ、って言いたいです。(笑)

 

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2018年1月 5日 (金)

イラストは実写より奇なり

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[東京 4日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は3営業日ぶりに急反発した。昨年11月9日に付けた取引時間中の昨年来高値(2万3382円15銭)を更新。終値は1992年1月7日以来26年ぶりの高値水準だった。大発会の上げ幅としては96年(749円高)以来の大幅上昇だった。

年明けの米国株が最高値を更新したほか、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が「新年の辞」で韓国との対話に柔軟な姿勢を示唆したことにより、過度なリスク警戒が後退した。3日発表の米経済指標が良好な内容だったこともあり、新年相場に対する楽観的なムードが広がった。後場は上げ幅が拡大し、この日の高値で取引を終えた。

新年早々景気のいい話がめじろ押しですが、特に大発会での日経平均大幅上昇は今年の日本経済を象徴するようで悪い気はしません。年末には3万円越えもあり得るのではないでしょうか・・と言うような声もちらほら聞こえますが、私には素直に受け取れないのです。世の中そんなに甘くはありません。(笑)

そもそも日銀のバカの一つ覚え的金融緩和以外、大した経済政策は何もしていない・・と言うより逆の政策しかやっていないのですから、今の状況、そういう意味ではバブルです。やがて来る消費税増税の日までの命と言って差し支えないでしょう。しばしこの状況を楽しむだけです。

さて、今日はそんな辛気くさい話ではなく、もっと夢のある話をします。3日に「君の名は」を観ました。私はアニメには大して興味がある訳ではなく、ジブリの作品なども斜に構えて観ている方なのですが、「君の名は」は久々飽きる事なく最後まで集中出来たのです。

昔にもあった、男女の中身が入れ替わる尾道が舞台の映画「転校生」の焼き直しかと思っていたら全く違っていました。意外にも宇宙的スケールで展開される壮大な話が裏にあるようで、もっと深い映画だったようです。

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言うなればナイト・シャマラン監督、メル・ギブソン主演のハリウッド映画「サイン」に近いかも知れません。こちらはやや宗教臭い点が鼻につきましたが、「君の名は」にはそういういやらしさはありませんでした。割合素直に感情移入が出来たのです。もちろん突っ込みどころがない訳ではありませんが、それらを無害化してくれるだけの光るものがありました。

上手くは言えませんが、作者は、人は気付いていはいないけど皆そういう結びつきで関係しあっている、という事が言いたかったのかもしれません。つまり、廻りにいる人は凄く大切で、深い縁があるから一緒にいる訳で、出会いは単なる偶然ではないし無意味なものでもない、という事が言いたかったのではないでしょうか。

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そういう意味では20代の頃に読んだ、輪廻転生がテーマの三島由紀夫の小説「豊穣の海」に近いかも知れません。聡子と清顕の時空を超えた純愛物語りに酔いしれ思わず涙したものです。

こちらはバッピーエンドとはいきませんでしたが強く印象に残る不思議な内容でした。映画化もされましたが、主役のイメージが違った事もあって感情移入出来るような出来とは言い難かったのが残念です。いずれにしても2時間程度の映画では再現不能と思われます。

「君の名は」のもう一つの観るべき点、それは映像美です。背景のイラストのクオリティは特筆ものと言えます。東京の現実の風景をファンタジーな世界にまで昇華させました。実際にはアジア的混沌が散見出来る大して美しいとは言えない景色でも、こういう風に変えられるところがイラストの強みと言えます。

私もイラストを描くので分かりますが、存在するものを忠実に再現するなら写真でいい訳です。しかしそれでは面白くありません。写真で自分の持つ世界観を表現するのは困難です。いや不可能なのです。

現実をベースにしながらもモディファイし、色も微妙に変える事によって描きたいものを再現する、そこに意味があります。そういう点では今後も二次元アニメに生存空間はありそうです。三次元では表現し難い世界が描けるのです。

ただ、人物描写には難がありました。少女漫画から出て来たような主人公に、この歳になったおやじに感情移入しろと言う方が無理です。(笑)そこはもう少しリアルにしてほしかった、と言わざるを得ません。

いずれにしても世界的にヒットするにはそれなりの理由があります。去年同じようにヒットしたシンゴジラの方は未だその気にならないので観ていませんが、観た人の話を総合するとつまらなさそうです。能書きの多いのは・・裁判ものだけでいいです。(笑)

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(日本はお笑い芸人が表に出過ぎる感がある。報道番組にも出て来て、いっぱしの事をしゃべる国なんてあるのだろうか。)

ついでに夢のない話も一点、テレ朝の「朝まで生テレビ」でウーマン村本というお笑い系の御仁がバカな発言をしたというのでネットが騒いでいます。

それにしても「敵が攻めて来たら大人しく降伏すれば良い、例え殺されても構わない」と嘯き、その考えの根拠が何もない幼い思考の人を公共の電波で、しかもある程度権威のある番組に出すというのは制作者側の見識を疑います。もう少し真面目に人選をすべきです。

しかし何と、その御仁に加担する人もいるようで、ホリエモンの「日本なんてどうなってもいい」的発言には驚かされます。彼は前から国境なんていらない、尖閣諸島も中国に差し出せばいいと言っていました。

今回もブレないスタンスのようですが、あれだけ世間を騒がせ臭い飯を食ったりしても、この人は自分の立っている位置や、バカな事でも自由に言える有り難いシチュエーションが分かっていないようです。

日本というバックグラウンドなくして、どうやって生きていくのかという事に想像力が及ばないのでしょう。日本の恩恵を人一倍受けていながらこの体たらくです。GHQ主導による戦後民主主義の弊害でしょうか。

こういう精神的に堕落した、将来に対し何の展望、希望も持たず、国への帰属意識が薄い若者?が増えている事に危機感を持たざるを得ません。三島由紀夫がいみじくも昭和45年、自決する前に日本を憂いて語った、その状況さえかなりましに思えて来るのです。

「私はこれからの日本に大して希望をつなぐことができない。このまま行つたら「日本」はなくなつてしまうのではないかといふ感を日ましに深くする。日本はなくなつて、その代はりに、無機的な、からつぽな、ニュートラルな、中間色の、富裕な、抜目がない、或る経済的大国が極東の一角に残るのであらう。それでもいいと思つてゐる人たちと、私は口をきく気にもなれなくなつてゐるのである。」

 

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2018年1月 2日 (火)

謹賀新年(2018年)

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 皆様、明けましておめでとうございます。昨年は大変お世話になりました。本年も宜しくお願いいたします。

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(テスラが今年出すというスポーツカー、価格が20万ドルというから吃驚。何がどう間違えばこんなクルマが出て来るのか?理解不能と言うしかない。)

さて年賀状の絵柄ですが、今年は戌年という事で、昔飼っていたサモエド犬を復活させました。シベリアが故郷なので雪がよく似合います。それと雪が苦手で全く似合わないEV、テスラとの組み合わせにしてみました。

暖房を使うと電気がどんどん減っていく車って、一体何でしょうか。ヒーターじゃないんですから、そのくらいで減らないで下さい。そういう商品に何千万円も出すなんて私には全く理解出来ません。

しかも厳密な意味でのWELL TO WHEEL プラス、リサイクルで見ればEV はハイブリッドカーよりCO2を出すと言います。これではパリ協定が電動化によって有名無実なものになりかねません。欧州よ、潔くこれからはハイブリッドを主体にしていくと言いなさい。(笑)

現実的にはドイツ、フランスなどのEU諸国は、今後しばらくは48Vの二次電池を使ったマイルドハイブリッドを中心に、プラグインハイブリッド、最後にEV という構成になると言います。

日本が得意とするストロングハイブリッドの技術は簡単には真似が出来ないようです。日本はその得意分野を全面に押し出し、プラス各国の規制クリアのため最低限のEVを売るというスタンスでいいのではないでしょうか。

実際トヨタは2030年頃までにハイブリッドカー450万台、EV100万台体制に持って行くと言います。いずれにせよ、しばらく日本の時代が続く事は間違いないのですが、嫌がらせや日本車をディスるプロパガンダも活発化していく事でしょう。

 

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