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2022年3月

2022年3月 9日 (水)

語るに落ちる(後編)

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---ワクチンを打つ打たないを決めるのは個人の権利---

 
 前回の続きになります。ウクライナ問題は闇が深く、さらにややこし過ぎて平和ボケした日本人の理解力の限界を超えています。それにしても西側の報道はプーチン悪者説一辺倒です。しかしながらそれに異を唱える関係者もいるのです。

和平交渉の仲介役を務めるロシアの同盟国ベラルーシのルカシェンコ大統領は西側報道とは全く違う事を証言しています。彼はコロナパンデミックを茶番と見抜いている数少ない大人の目を持つ指導者の一人です。

一方、ユダヤ系と言われるウクライナの元お笑い芸人、ゼレンスキー大統領はいかにも胡散臭いです。ネット上の動画等を見る限り彼がまともな政治家とはとても思えないのです。西側の傀儡と言われていますが違和感がありません。

実際フランス人ジャーナリストによるとウクライナ側がプロパガンダ目的で自国のインフラを攻撃したと証言しているのです。ありそうな話ではあります。

https://www.youtube.com/watch?v=ioj_ARMT4fc&t=1s

他にもやらせの証拠(らしきもの)は色々上がっていて、西側得意の偽旗作戦かと思わせます。悪役のロシア軍にしても大した存在感がありません。今回に限ってはいつもほど悪くない?気がするのです。

http://takahata521.livedoor.blog/archives/12959971.html

だからと言ってプーチンが正義の戦いをしているとも思えません。今ウクライナで起きている事は一言で言えばヤクザ同士の縄張り争いのようなものです。(に見せかけている?)

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だからどちらが勝とうが、日本は関わりたくないというのが正直なところではないでしょうか。冷静に見極める事が肝要です。ところが政府は最初から西側べったりで固まっています。そうなると今回もやはり指示通りに動いているのか、とうんざりするのです。(笑)

ウクライナは地政学的にもそういうヤバい場所で、世界から有象無象が集まって来ます。米からはCIAやネオコン、欧州からは雇われネオナチどもが集結し、騒ぎを起こしているのは想像に難くありません。

プーチンが武力侵攻の大義名分とするように、20%もいると言われているウクライナのロシア系住民は被害者なのです。もちろん一般のウクライナ人も被害者である事は論をまちません。一般大衆はどの国もいつの時代も被害者です。

ただ気持ち悪いのはそのタイミングです。コロナが終束しかかっている時期を見計らったように見えます。ものすごく穿った見方をすれば、他の目的遂行のために茶番劇が繰り広げられているのかもしれないのです。

テレビでジョンソン首相にウクライナの女性ジャーナリストが、NATOはなぜ飛行制限区域を設定しないのかと噛み付いていましたが、実はジョンソン氏も彼女も世界経済フォーラムの一員です。

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一方悪役のプーチンも世界経済フォーラム(WEF)のメンバーで、ボスのクラウス・シュワブとは師弟関係にあると言います。つまりアクター(アンド・アクトレス)は皆、基本的にWEFが提唱するグレートリセットを推進する側なのです。

ただ、最近プーチンのプロフィールのページがWEFのHPから削除されたと言うので、よく分からなくなって来ました。それが意味するのは破門なのか、あるいはメンバーである事を知られたくないのか、それによっては見方が正反対になります。

いずれにしても、今回ゼレンスキーやマクロンの支持率が爆上げしたのはよく出来た話で、裏の存在を匂わせます。では茶番だとして、この戦争の狙いは何でしょうか。WEFが主体だとすれば当然グレートリセット絡みが考えられます。

EU経済を破綻させ、世界的インフレを起こし、食糧危機等で世界をカオス状態にし、世界統一政府(NWO)樹立への機運を高める事が目的かもしれないのです。

つまり我々が見せられているのは本当の狙いとは全く関係のない、仲間同士による壮大な茶番劇かもしれないのです。それを裏付けるように、西側の報道を見る限り切迫感や真剣さが伝わって来ません。

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(コロナを予告していたビル・ゲイツ 預言者か!)

ただここに来て想定外の動きもあります。ビル・ゲイツがコロナは最後のパンデミックになるかもしれないと言い出したのです。つい最近、近々新たな感染症が流行るだろうと言っていたのに180度の転換ですからビックリです。

2019年にニューヨークで行われたEVENT201では今回のコロナ騒動を見事に的中させた張本人の言葉ですから重みがあります。しかし聞きようによっては、自分たちがそういう危機を演出していると言っているように聞こえなくもありません。

語るに落ちた?とまでは言いませんが、偽パンデミックに関しては今年中、いやもっと早くに終わりそうな気配です。ブースターワクチンを打とうと思っている方、あるいはお子さんに打たせようとしている方、考え直す最後のチャンスです。

いずれにしても害毒でしかない新聞テレビのプロパガンダからは距離を置きましょう。

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2022年3月 7日 (月)

語るに落ちる(前編)

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---ワクチンを打つ打たないを決めるのは個人の権利---

 ホンダとソニーが共同出資でEVの合弁会社を作るというニュースが流れました。一般の人には好感を持って受け入れられているようです。この組み合わせなら何か面白い事が出来そうだという訳です。私もこのコンビは嫌いではありません。

ですが、どう考えても腑に落ちないのです。バランスが悪すぎるのではないでしょうか。その記事では「ソフト X 量産」とか書いていますが、ソフトって?センサーとエンタメ??たったそれだけ?

ソニーは車載用二次電池のリチウムイオン電池からはとっくの昔に撤退しているし、EVとして得るものはほんの僅かです。なので今回やろうとしている事は車の本質とは全く外れる分野でしかないのです。金額にしても大したものにはなりようがありません。

これで対等に合弁会社を立ち上げて、ホンダに相応のメリットがあるとは思えないのです。従来通りのベンダー待遇で十分ではないでしょうか。必要に応じてコラボすればいいだけの話です。

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そもそもそこまでやる程BEV(バッテリーEV)にマーケットはありません。当ブログではしつこく言っていますが、これこそ持続不可能な開発目標です。ユーザー像も全くイメージ出来ません。まず価格がネックになります。

ところが英国のある調査会社によると正反対のことを言っているのです。2030年には自動車の世界市場規模は今の倍の600兆円にもなり、EVはその中で7倍強3346万台にも膨らむと言うのです。

ソニーとホンダ、EVで提携 新会社で25年に発売

ところが先進国で売られているBEVはコミューターを除けば400〜500万円(50Kw程度の二次電池搭載)くらいもします。しかもこれが安くなる要因はほぼありません。需要が増えればむしろどんどん上がっていくでしょう。それなのにこの規模というのは先進国を対象としても考え難いのです。

コストアップ要因は色々考えられますが、最近の例では国際水平分業の破綻が上げられます。そのため世界で自動車の減産が起きているのです。半導体を含め、水平分業が進んだ企業ほど部品の調達が需要に追いついていません。

回復の目処さえ立っていないという、そういう状況下にあって、たった8年で今の7倍の、しかも新規の供給量を確保するのは不可能に思えます。さらにEVには必須のリチウム、コバルト、ニッケル等のレアメタルは無限ではないし、別の深刻な土壌汚染を含む環境問題を招く恐れがあるのです。

加えて途上国での採掘は未成年の不法就労、少数民族の酷使等、人権問題にも絡んで来ます。これまで見逃されてきたそれらの問題、リスクが規模の拡大により全てクローズアップされて来るのは想像に難くありません。

それらの問題を潰していけば、全てコストに跳ね返って来るのは自明です。どこの国とは言いませんが、政府が補助金を出して不当に安く売るダンピングにも制裁が発動されるのが自然な流れと言えます。

つまり先進国並みの公正さ、コンプライアンス重視を関連国に強いてBEVを生産するなら、リサイクル技術も確立されていない現段階で、価格が下がる要素などどこにもないのです。

某モーター製造会社の経営者が「EVなら将来5分の1の価格になる」なんて全く根拠のない事を言っていますが、自分の会社の売り上げも5分の1になる事が分かっているのでしょうか。(笑)それでは自身が目標としている売り上げにだって遠く及びません。

英調査会社もどこを見て試算したのかは知りませんが、3346万台は盛りすぎです。しかもその数なら先進国分だけです。その市場規模はEVだけで170兆円にもなるのです。(今の、ガソリンエンジン車を含む日米欧の市場規模は120兆円くらいか)

では残りの430兆円分の大半(化石燃料車)は途上国が買う事になります。一台平均200万円とすれば今の倍以上になり2億台超です。(笑)だからこの試算はEVが増えると言うより、化石燃料車が倍増すると言っているに等しいのです。

これではCO2出し放題です。訳が分かりません。本当にCO2排出量を減らしたいなら総生産台数を減らすのが筋です。語るに落ちるとは正にこの事ですが、温暖化やSDGs(持続可能開発目標)のいい加減さが浮き彫りになる記事です。

この話は出どころが英国という事もあって、コロナと同じ匂いがします。根拠のない話が一人歩きしているのです。常識が通じない世の中になりつつありますが、ここで大人が踏ん張らないと地球と言うより人類自体が取り返しのつかない事態に陥りかねません。

 確かな事はMSMとは言え、報道を信じると判断を誤るという事です。特に西側の報道はコロナ・プランデミックを境として、ますますデタラメになって来ています。

ウクライナ問題にも同じ構図があって、信じられるニュースは殆どありません。あまりにも一方的、短絡的で見る側をバカにしています。長くなりますので続きは次回にさせて下さい。


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